働き方

男性のキャリアと結婚。求められる条件が変わり、働き方の前提も動いた

男性にとって、結婚とキャリアの関係は「稼げるかどうか」に集約されがちでした。しかし調査では、求められる条件が明確に変わりつつあります。この記事では、何が変わり、働き方の前提にどう跳ね返っているのかを整理します。

求められる条件が変わった

国立社会保障・人口問題研究所の第16回出生動向基本調査（2021年実施）で、最も大きく動いた数字がここです。

女性が結婚相手に男性の家事・育児の能力や姿勢を重視する割合は70.2％で、前回の57.7％から大きく上昇しました。同時に、男性が女性の経済力を重視または考慮する割合も48.2％（前回41.9％）に上がっています。

つまり期待は双方向に動いています。男性に求められるものが増えたというより、役割の分担そのものが前提から外れつつある、と捉えるほうが実態に近いと言えます。

結婚意思そのものは下がっている

同じ調査では、「いずれ結婚するつもり」と考える18〜34歳の未婚者は男性81.4％（前回85.7％）、女性84.3％（前回89.3％）と、男女とも減少しています。

減少は年齢や生活スタイルの違いを問わず見られたとされます。特定の層の変化ではなく、全体的な傾向だという点が重要です。

この事実は、結婚を前提にキャリアを設計する考え方が、以前ほど自明でなくなったことを意味します。

育児休業は、希望と実態が離れている

男女共同参画白書では、男性の育児休業について希望と現実の差が示されています。

20代男性の約3割が「2か月以上取得したい」と考えている一方、実際の取得者を見ると民間企業では約6割が1か月未満にとどまるとされます。取得率自体は上昇していますが、期間には開きがあります。

短期間の取得は、制度を使った実績にはなりますが、育児の分担としての効果は限定的です。「取ったかどうか」より「どれだけ取れたか」が、次の論点になっています。

子育て期の長時間労働という構造

白書では、週60時間以上働く雇用者の割合が、子育て期にあたる30代・40代の男性で高い水準にあることが指摘されてきました。

この年代は、キャリア上も責任が増える時期と重なります。仕事の負荷が最も高い時期と、育児の負荷が最も高い時期が構造的に重複しているのが日本の働き方の特徴です。

家事・育児に充てる時間が国際的に見て低い水準にとどまるという指摘も続いてきました。個人の意欲の問題として語られがちですが、労働時間の構造を変えずに時間だけ作るのは困難です。

働き方の選び方が変わる

以上を踏まえると、男性にとってのキャリア選択の軸も変わります。

収入の絶対額だけでなく、時間の裁量が条件として効いてくるということです。リモートの可否、稼働の読みやすさ、休みの取りやすさ。これらは以前なら二次的な条件でしたが、いまは選択の中心に近づいています。

転職や独立を考えるとき、年収の増減と時間の裁量を並べて比較する視点が要ります。時間あたりで換算すると評価が逆転する場合があり、家庭を持つ前提ではその差が生活に直結します。

なお、これらは統計上の傾向であり、個々の家庭の合意がすべてに優先します。分担の形に正解はありません。

時間の裁量をどう確保するか

働き方を変えたいと思っても、いきなり職を変えるのは現実的ではありません。段階があります。

• まず可視化する／1週間の時間の使い方を書き出す。削れる場所が見える
• 会議と移動を見直す／最も削減しやすく、成果への影響が小さい
• 権限を渡す／自分が判断しなくてよい範囲を決める。属人化の解消にもなる
• 条件として交渉する／昇給と同じく、働き方も交渉の対象にできる

時間の裁量は、待っていても手に入りません。収入の交渉と同じく、こちらから提示するものです。

育児休業を取るときの実務

取得を考える場合、早めに整えておくと周囲との摩擦が小さくなります。

時期を早く伝える。引き継ぎの準備期間があるほど、職場は対応しやすくなります。

業務を棚卸しする。自分しか知らない仕事を書き出し、手順にする。これは休業に限らず組織の改善になります。

期間を具体的に決める。調査では民間企業の男性取得者の約6割が1か月未満とされます。短くても取ること自体に意味はありますが、何をしたいかを決めてから期間を決めるほうが後悔が少なくなります。

復帰後の役割を確認する。戻る場所が見えていると、休んでいる間の不安が減ります。