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未経験からエンジニアになる方法。5つの経路と、準備すべきこと

イーランサー・ジャパン株式会社

未経験からエンジニアへの転職は可能ですが、簡単ではありません。この記事では、実態を率直に整理したうえで、現実的な経路と準備を示します。

まず現実を整理する

未経験からの転職について、率直な前提を示します。

可能ですが、簡単ではありません。実務経験のある人が優先されるのは、どの職種でも同じです。

ただし、需要はあります。経済産業省の試算では2030年に最大約79万人のIT人材が不足するとされ、育成前提の採用を行う企業は存在します。

年収は下がる可能性があります。経済産業省の調査では、新人・初心者レベルの平均年収は約437万円という数字が示されていますが、完全な未経験ではこれより低い水準から始まる場合があります。

この前提を踏まえたうえで、何をすべきかを整理します。

入り方は複数ある

未経験からの経路は、ひとつではありません。

1つ目が最も見落とされています。いまの会社にIT部門があるなら、まず社内での異動を検討する価値があります。業務を知っている人がIT側へ移るほうが、外から採るより企業にとっても有利です。

何を準備するか

採用側が見ている点から逆算します。

作ったものがあるか。学習の証明として、動くものを作った経験が最も伝わります。規模は小さくて構いません。

継続できているか。数か月続けた記録があるかどうか。学習の記録を残すことが、そのまま証明になります。

基礎を理解しているか。言語の文法だけでなく、仕組みの理解。資格が学習の指針として機能する場面です。

前職の経験を説明できるか。これが最も差になります。営業、経理、製造、医療。その業界を知っていること自体が、技術者としての価値になります。

前職の経験は武器になる

未経験という言葉に引きずられがちですが、正確ではありません。

プログラミングは未経験でも、社会人経験はあるという状態です。

業務知識を持つ技術者は希少です。会計を知っている、製造の現場を知っている、医療の実務を知っている。技術だけの人より、要件を理解できます。

顧客と話せることも強みです。営業経験があれば、要件のヒアリングで力を発揮します。

この観点で応募先を選ぶと、通過率が変わります。前職の業界を顧客に持つ企業を狙うのが、最も合理的です。

注意すべきこと

この分野では、誤った情報も流通しています。

「誰でも年収1000万」といった訴求には注意が必要です。実務経験を積んだ上位層の話であり、入口の水準ではありません。

短期間で習得できるという宣伝も、実態とは異なります。数か月で基礎は学べますが、実務で通用する水準には時間がかかります。

高額な費用を要する学習サービスについては、内容と費用を慎重に比較すべきです。無償や低額の学習手段も多く存在します。

そして、入った後が本番です。転職できたことは出発点であって、そこから数年かけて経験を積む必要があります。

入った後にすべきこと

最初の数年の過ごし方が、その後を左右します。

担当を明確にしてもらう。何をする役割なのかが決まっていないと、雑務で数年が過ぎます。

レビューを受ける。自分の書いたものを見てもらえる環境かどうかで、成長の速度が変わります。

記録を残す。何をどう解決したか。次の選択肢を持つための資産になります。

1年後に振り返る。経験が積み上がっているか。同じ作業の繰り返しなら、環境を変える判断も必要です。

入った企業が合わないこともあります。その場合、早めに移るほうが結果的に損失は小さくなります。

スクールを使うべきか

学習手段の選択について、率直に整理します。

有償のスクールが必要とは限りません。無償や低額の学習手段が多く存在します。公式ドキュメント、オンライン講座、書籍。

スクールの利点は、質問できることと、強制力があることです。独学で挫折する人にとっては意味があります。

注意すべきは費用と内容の比較です。高額なサービスが、それに見合う内容とは限りません。

「就職保証」といった訴求には、条件を確認する必要があります。どういう企業を紹介されるのか、条件を満たさない場合どうなるのか。

まず無償の手段で数か月続けてみて、それでも進まない場合に検討するという順序が安全です。

現実的な期間

どれくらいで転職できるかについて、目安を示します。

基礎の習得に3〜6か月。言語の文法、簡単なアプリケーションの作成。個人差は大きくなります。

応募できる水準まで6〜12か月。作ったものがあり、基礎を説明できる状態です。

実務で戦力になるまで、入社後1〜2年。ここからが本番です。

「3か月で転職」という訴求は、可能ではあっても一般的ではありません。入れる企業が限られる可能性があります。

焦って早く入るより、準備してから入るほうが、その後の選択肢が広がります。ただし、実務でしか学べないことも多いため、完璧を目指す必要はありません。

参考文献
  1. 経済産業省「IT人材需給に関する調査(概要)」

本文中の数値は各調査時点のものです。調査主体により定義や推計方法が異なるため、出典を確認のうえご参照ください。

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