採用・組織

日本の組織力に、個の力をどう掛け合わせるか。強いチームのつくり方

イーランサー・ジャパン株式会社

日本の組織は、全体の連携で成果を出すことに長けてきました。これは他国が簡単に真似できない資産です。そこに個の力が加わったとき、組織はさらに強くなります。この記事では、両立の条件を整理します。特定の国や国民を評価する意図はありません。

組織で成立させる力は、強みである

日本の組織が長く採ってきた方式には、明確な強みがあります。手順を定め、確認を重ね、全体で品質を担保する。個人の突出に依存しないため、再現性が高く、現場の改善が積み上がります。

この方式は、製造の品質、インフラの安定運用、長期にわたる顧客対応といった領域で世界的な成果を上げてきました。簡単に模倣できる資産ではありません。

起点として押さえたいのは、この土台があるうえで個の力を足せる立場にあるということです。ゼロから組織力を作る必要はありません。

国際比較が示す伸びしろ

パーソル総合研究所がアジア太平洋14の国・地域で行った調査(2019年)では、日本について次の結果が出ています。

これらは、伸びしろの大きさを示す数字でもあります。とくに4つ目は、人間関係と働きやすさを重視する文化があるということで、心理的安全性を土台にした組織づくりとは相性がよい特性です。

なお本調査はインターネット調査で回答者に偏りがあることを調査主体が明示しています。傾向として参考にする性質のデータです。

サッカーで考えると分かりやすい

組織と個の関係は、チームスポーツで捉えると整理しやすくなります。

規律で戦うチームは、約束事を徹底することで、個々の能力差を越えて互角以上に戦えます。連携そのものが武器になるのは、実際に何度も証明されてきました。

そのうえで、約束事どおりに進まない局面を個人が打開できると、勝ち筋が一段増えます。組織力か個の力かではなく、組織力があるからこそ個の力が活きるという順序です。

逆に、強い個人を集めるだけでは噛み合いません。役割の設計、序列の整理、負担の配分。まとめる力を持っている組織のほうが、個の力を足し算にしやすいと言えます。

個を活かす4つの条件

既存の強みを保ったまま、個の力を引き出す条件があります。

いずれも文化の入れ替えではなく、運用の設計で実現できます。全社を一度に変える必要はありません。

明日から試せること

範囲を限って始めると、成功例が作れます。

新しい取り組みは、既存とは別の評価軸で見る。同じ物差しでは新芽は育ちません。別枠にするだけで挑戦しやすくなります。

決める人を1人にする案件を作る。合議は品質を上げる方式なので、速度が要る場面と使い分ければ両方の利点が取れます。

外から来た人に、社内の文脈を渡す。能力ではなく前提の共有が課題なので、ここは仕組みで解決できます。

組織力という土台に、個の力を掛け合わせる。両方を持てる位置にいることが、いちばんの強みだと思います。

両立している組織に共通すること

組織力と個の力を両立させている企業には、いくつかの共通点があります。

いずれも既存の強みを壊さずに追加できる要素です。組織文化の全面的な入れ替えは必要ありません。

働く側から見た活かし方

組織の中にいる個人にとっても、この構造は使えます。

連携が得意な組織にいるなら、その中で突出しやすい領域を探す。誰もやっていない役割は、たいてい空いています。

社外で学ぶだけで差がつく。調査では社外学習をしていない人が約半数とされます。少しの継続で相対的な位置が変わります。

手を挙げる人が少ない環境では、機会が回ってきやすい。管理職志向が低いという数字は、裏返せば挑戦する枠が空いているということです。

組織力という土台の上で個を伸ばせる環境は、実は恵まれています。ゼロから土台を作る必要がないためです。

参考文献
  1. パーソル総合研究所「APAC就業実態・成長意識調査(2019年)」
  2. パーソル総合研究所「グローバル就業実態・成長意識調査(2022年)」

本文中の数値は各調査時点のものです。調査主体により定義や推計方法が異なるため、出典を確認のうえご参照ください。

CONSULTATION

人材をお探しの企業さまへ

イーランサーでは、専任担当がご経歴と希望条件を整理したうえで案件をご提案し、条件面の調整もお手伝いしています。すぐに稼働できる状態でなくても、情報収集としてご相談いただけます。

ご登録いただいた情報が企業に公開されることはありません。氏名・連絡先を伏せたスキルシートを使用します。登録から案件のご紹介、契約手続きまで費用は一切かかりません。

相談する
案件をお探しの方 人材をお探しの方