採用・組織

エンジニア採用の進め方。要件定義から定着まで

イーランサー・ジャパン株式会社

エンジニアの採用は、他社との競争です。募集を出すだけでは応募が集まりません。この記事では、要件定義から定着までを整理します。

採用は競争である

前提を確認します。IT人材の採用は、他社との競争です。

経済産業省の試算では、2030年に最大約79万人の不足が見込まれます。全社が同じ市場から採ろうとすれば、単価が上がるだけで総量は増えません。

したがって、選ばれる側でもあるという認識が出発点になります。

技術者が企業を選ぶ基準は、報酬だけではありません。技術環境、裁量、学習の機会、一緒に働く人。これらが判断に影響します。

これらを整えずに募集だけを増やしても、応募は集まりません。

要件を定める

採用の失敗は、多くの場合ここから始まります。

「優秀なエンジニア」では、誰を採るべきか決まりません。

定めるべきは次の点です。どの業務を担うか、どの技術を使うか、どの工程を任せるか、誰と働くか、3年後にどうなってほしいか。

必須と歓迎を分けることも重要です。すべてを必須にすると、該当者がいなくなります。

そして、要件は現場と合意する必要があります。人事だけで作った要件は、現場の期待とずれます。

この作業に時間をかけるほど、その後の選考が速くなります。

選ばれるために

候補者から見た魅力を整理します。

報酬だけで競うと、より高い提示をする企業に負けます。

上記の要素は、必ずしも費用を伴いません。裁量を与える、学習の時間を認める。制度の設計で対応できる部分があります。

選考の設計

実務的な進め方を整理します。

期間を短くする。選考が長引くと、他社に決まります。1〜2週間で完結する設計が望ましくなります。

技術を見る場面を作る。会話だけでは判断できません。コードを見る、設計を議論する、過去の判断を聞く。

現場が参加する。一緒に働く人が選考に関わることで、双方の判断精度が上がります。

情報を出す。候補者も判断しています。良い面だけでなく、課題も伝えるほうが、入社後のずれが減ります。

不採用の連絡を速やかに行う。対応の質は、業界内で共有されます。

入社後の定着

採用は入社で終わりません。

最初の3か月が定着を左右します。この期間に、期待と実態のずれが顕在化します。

担当を明確にする。何をする役割かが曖昧なまま数か月が過ぎると、意欲が下がります。

早い段階で成果の機会を作る。小さくても、貢献できたと感じられる仕事を用意します。

相談相手を決める。業務以外のことも聞ける相手がいるかどうかが、初期の定着に影響します。

1人辞めると、採用費用と教育期間の両方が失われます。採用と同じだけ、定着に投資する価値があります。

採用以外の選択肢

最後に、採用にこだわらない視点を整理します。

社内人材の育成。業務を知っている人にIT技術を教えるほうが、外から採るより確実な場合があります。

外部人材の活用。常時必要でない専門性は、必要な期間だけ確保します。

業務の見直し。そもそも人手をかけている工程を減らせないか。

海外人材。国内市場の外に供給を求める選択肢。ただし受け入れ体制の準備が前提です。

採用が唯一の手段ではないという前提で検討すると、選択肢が広がります。

採用経路の設計

どこから候補者を集めるかを整理します。

エージェント。費用は高いが、候補者を集める負担が小さくなります。

スカウト。登録者に直接連絡する形。件数を送れば集まるものではなく、内容の質が反応を左右します。

リファラル。社員からの紹介。定着率が高い傾向があり、費用も抑えられます。ただし、社員が紹介したいと思える職場であることが前提です。

直接応募。自社の採用ページから。認知度が必要になります。

発信から。技術ブログ、登壇、勉強会の主催。時間はかかりますが、質の高い候補者に届きます。

入社後のずれを防ぐ

早期離職の多くは、期待と実態の差から生じます。

課題も伝える。良い面だけを話すと、入社後に失望されます。技術的負債、体制の課題、これから解決したいこと。

実際の業務を見せる。可能なら、現場のメンバーと話す機会を設けます。

期待を具体化する。入社後3か月で何を期待するか。曖昧なままだと、双方の認識がずれます。

条件を書面で確認する。口頭の約束は残りません。

正直に伝えて辞退されるほうが、入社後に辞められるより損失が小さいと考えるべきです。

参考文献
  1. 経済産業省「IT人材需給に関する調査(概要)」

本文中の数値は各調査時点のものです。調査主体により定義や推計方法が異なるため、出典を確認のうえご参照ください。

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